映像業界で転職するなら何年目？20代後半で考えたいキャリアパスと転職のタイミング｜Vookキャリア通信
映像業界で働き始めて3〜5年。ひと通りの仕事を任されるようになった一方で、「このまま今の会社で働き続けてよいのだろうか」と考え始める方も多いのではないでしょうか。この記事では、20代後半の映像制作者に向けて、転職を考えるタイミングや、企業から評価される経験、次に考えられるキャリアパスを解説します。
こんにちは、Vookキャリアのキャリアアドバイザー・運天です。元テレビ業界のAD、その後人事を経て、現在はクリエイターのキャリア支援をしています。現場も採用側も経験したからこそ見えるリアルを、このコラムでお届けします。
映像業界で転職するなら何年目？
結論からお伝えすると、映像業界の転職に「絶対にこの年数が正解」という答えはありません。
ただし、一つの目安になりやすいのが、入社から3〜5年ほど経ったタイミングです。
この時期になると、先輩の指示を受けて動くだけではなく、自分で担当業務を進めたり、案件の一部を任されたりする機会が増えてきます。自分の得意なことや苦手なこと、今の会社で身につけられるスキルも、少しずつ見えるようになります。
同時に、
- このまま同じ仕事を続けた先に、どんなキャリアがあるのか
- 年収や働き方を改善できる可能性はあるのか
- もっと企画や演出に関われる環境はないか
- 制作会社以外でも、これまでの経験を活かせるのか
といった疑問を持ち始める時期でもあります。
転職を急ぐ必要はありませんが、今後の選択肢を知るために情報収集を始めるには、よいタイミングだといえます。
20代後半がキャリアの分岐点になりやすい理由
20代前半は、未経験または経験の浅い状態で入社し、現場の基本を身につける期間になりやすいでしょう。
一方、20代後半になると、企業からは単なる若手ではなく、これまでの経験を活かして一定の役割を担える人材として見られるようになります。
映像業界の中途採用で確認されるのは、経験年数だけではありません。
「どのような案件に関わり、どの工程を担当し、チームの中でどんな役割を果たしたのか」が重要です。
例えば同じ「映像制作会社で4年」という経歴でも、担当してきた案件や業務範囲によって評価は異なります。
- 指示を受けて一部の業務を担当していた
- 案件の準備から納品まで一通り経験した
- クライアントとの打ち合わせや提案に参加した
- 予算やスケジュールの管理を任された
- 後輩や外部スタッフへの指示出しを経験した
- 企画・撮影・編集を横断して担当した
20代後半は、若手として新しい環境に適応する柔軟性と、現場で培った実務経験の両方を伝えやすい時期です。だからこそ、これまでの経験を整理し、次に何を身につけたいかを考えることが大切になります。
転職で評価されるのは「年数」よりも経験の中身
「3年以上働いたから転職できる」「5年働いていないと評価されない」という単純なものではありません。
企業が知りたいのは、在籍年数ではなく、その期間に何ができるようになったかです。
① 一人で担当できる業務範囲
自分がどこからどこまで担当できるのかを整理しましょう。
企画、リサーチ、ロケハン、キャスティング、撮影準備、現場進行、編集、MA、納品など、映像制作にはさまざまな工程があります。
すべてを経験している必要はありません。重要なのは、自分が担当できる工程と、サポートが必要な工程を具体的に説明できることです。
② 案件を前に進める力
映像制作では、技術力だけでなく、関係者と調整しながら仕事を進める力が求められます。
- スケジュールを組み立てる
- トラブルを予測して準備する
- クライアントや社内メンバーと認識をそろえる
- 外部スタッフへ分かりやすく依頼する
- 納期から逆算して優先順位を判断する
こうした力は、制作会社だけでなく、広告会社や事業会社でも活かせるポータブルスキルです。
③ クライアントや社内とのコミュニケーション経験
20代後半の転職では、「作業ができる」ことに加えて、相手の要望を理解し、適切な提案や調整ができるかも見られます。
打ち合わせへの参加、企画意図の確認、修正対応、費用や納期の相談など、対外的なコミュニケーション経験があれば、担当した場面と工夫したことを振り返っておきましょう。
④ 数字や成果を説明できる実績
映像の仕事は、成果を数字だけで表しにくい場合もあります。それでも、次のような情報は経験を伝える材料になります。
- 年間または月間で担当した案件数
- 担当した案件の予算規模
- チームや現場の人数
- 制作期間
- 再生数、視聴維持率、問い合わせ数などの成果
- 制作フローを改善し、工数やミスを減らした経験
守秘義務に配慮しながら、可能な範囲で具体的に説明すると、採用担当者が実力をイメージしやすくなります。
経験年数ごとに考えたい転職のタイミング
採用担当者は「在籍年数」も見ている
転職を考える際は、業務内容や通算の経験年数だけでなく、1社あたりの在籍期間も採用担当者が確認するポイントの一つです。
特に書類選考では、実際の仕事内容を詳しく確認する前に、職歴の概要から「一つの環境で十分な経験を積んできたか」「入社後に長く活躍してもらえそうか」といった点を見られることがあります。そのため、同じ会社で2〜3年以上勤務していることは、書類上で一定の安心材料になりやすいといえます。
ただし、在籍年数が長ければ必ず評価されるわけではなく、3年経つまで転職を待つことが常に正解でもありません。
現在の職場で今後のキャリアにつながる経験を積めているなら、あえて2〜3年以上勤務してから転職するのも一つの戦略です。一方、次の環境で挑戦したいことが明確なら、20代のうちに動くことを優先し、3年を待たずに転職する判断も十分にあり得ます。
20代は、これまでの実務経験に加えて、今後の伸びしろや新しい環境への適応力も含めて見てもらいやすく、経験と接点のある別職種やポジションにも挑戦しやすい時期です。
「3年勤めてから転職するか」「20代のうちに次の環境へ移るか」のどちらかが一律に正しいわけではありません。今後どのようなキャリアを築きたいのかを考え、現在積めている経験と年齢のバランスを見ながら判断することが大切です。
1年未満で転職するなら「なぜ今なのか」を整理しておく
入社から1年未満で転職する場合は、なぜ短期間で環境を変えるのかを、採用担当者が納得できる形で説明することが重要です。
特に短期間での退職が続いている場合、採用担当者が「次の会社でも同じように早期退職するのではないか」と懸念する可能性があります。
そのため、次の点を整理しておきましょう。
- なぜ現在の会社へ入社したのか
- 入社後にどのような経験をしたのか
- なぜ転職を考えるようになったのか
- 次の会社では何を実現したいのか
- 今回の転職と、これまでの経験がどうつながるのか
「思っていた仕事内容と違った」「職場が合わなかった」という理由だけで終わらせず、これまでの経験を踏まえて、なぜ今転職するのか、次の環境で何に挑戦したいのかまで一貫して説明できることが大切です。
1年未満での転職だからといって、必ずしも不利になるわけではありません。退職理由、転職理由、今後のキャリアが一本の線でつながっていれば、今回の転職を前向きな選択として伝えやすくなります。
なお、心身の不調やハラスメントなど、現在の環境に大きな問題がある場合は、在籍年数にこだわらず、自分を守ることを優先してください。
1〜2年目：基礎経験と次に得たいものを確認する
1〜2年目でキャリアアップを目的に転職する場合は、次の会社に移ることで何を変えたいのかを整理する必要があります。
基本的な制作フローをまだ十分に経験していない場合は、環境を変えても再びアシスタント業務から始まる可能性があります。今の会社でどこまで経験を積めるのか、転職によって得たい経験が現在の環境では本当に得られないのかを確認しましょう。
一方で、一定の業務を任されており、次に挑戦したい領域が明確なら、在籍年数だけを理由に転職を先延ばしにする必要はありません。
3〜4年目：経験を活かした転職を考えやすい
3〜4年目は、担当できる業務が増え、自分の強みも見え始める時期です。
PMであれば案件進行、ADであれば現場対応やリサーチ、編集者であれば得意なジャンルや表現など、転職先に伝えられる経験が蓄積されてきます。
一方で、まだ新しい環境の仕事を吸収しやすく、これまでの経験を活かしながら、職種やジャンルを変える挑戦も検討しやすいでしょう。
今までの経験を土台にしながら、次の専門性や役割を選ぶタイミングといえます。
5年目以降：役割と専門性を明確にする
5年ほど経験すると、企業からは即戦力としての期待がより高まります。
制作ができるだけでなく、案件のリード、クライアントへの提案、後輩育成、品質管理、予算管理など、プラスアルファの役割を求められることも増えてきます。
この時期の転職では、「何でもできます」よりも、自分がどの領域で価値を発揮できるのかを明確にした方が伝わりやすくなります。
20代後半から考えられる主なキャリアパス
20代後半は、これまで映像業界で積み上げてきた経験を活かして、案件規模や役割、年収、働く環境を広げるだけでなく、職種を変えて新しい役割に挑戦することも検討しやすい時期です。例えば、PMからディレクターへ、エディターからディレクターへと進むなど、これまでの経験と接点のある領域へキャリアを広げる選択肢もあります。
年齢や経験を重ねるほど即戦力としての専門性を求められる傾向が強くなるため、20代後半は今までの強みを活かしつつ、次にやりたいことへ挑戦できるタイミングでもあります。
ここでは、Vookキャリアで実際にご相談を受けることの多い方向性をもとに、主なキャリアパスを整理します。
① 同じ職種で、より挑戦できる制作会社へ
まず考えられるのは、これまでの職種や経験を活かして、別の映像制作会社へ移る選択肢です。
同じPM、ディレクター、編集者などのポジションでも、会社によって案件のジャンルや規模、担当できる工程、予算、組織体制は異なります。
- より規模の大きな案件に関わりたい
- 年収や待遇を上げたい
- 企画や演出に近い立場を目指したい
- 特定のジャンルの実績を増やしたい
- より裁量を持って案件を担当したい
このような希望がある場合は、同じ職種で環境を変えることによって、これまでの経験を活かしながらキャリアアップできる可能性があります。
② PM・制作進行の経験を活かして、より上の役割や環境へ
PMや制作進行の経験者には、同じ職種のまま、より案件規模の大きな会社や待遇のよい会社へ転職する選択肢があります。
また、すでに案件全体の進行、予算管理、クライアント対応、後輩育成などを経験している場合は、プロデューサーやプロデューサー候補として転職できる可能性もあります。
ただし、プロデューサーへのステップアップは、必ずしも転職しなければ実現できないものではありません。現在の会社に昇格の道筋があり、必要な経験を積めるのであれば、今の環境に残る方がスムーズなケースもあります。
転職を考える際は、肩書きだけで判断するのではなく、
- どの程度の規模の案件を担当できるか
- 予算やクライアントをどこまで任せてもらえるか
- プロデューサーへの昇格実績や道筋があるか
- 年収や役割がどのように上がるか
まで確認することが大切です。
③ テレビAD・ディレクターからYouTube・Web・SNSコンテンツへ
テレビ業界で培ったリサーチ力、構成力、出演者やスタッフとの調整力、撮影現場での対応力、編集判断は、YouTube番組、Webコンテンツ、SNS動画などの制作でも活かせます。
特に、トーク・対談コンテンツや長尺のYouTube番組では、限られた時間の中で現場を進行する力や、視聴者を意識して構成・編集する力が求められます。テレビADやディレクターの経験と親和性が高い領域です。
一方で、媒体が変わると、求められる制作スピードや予算感、視聴回数・視聴維持率などの評価指標も変わります。テレビでの経験をそのまま当てはめるのではなく、活かせる強みと、新たに身につける必要がある知識を整理しておきましょう。
④ 映像制作会社での経験を活かして、事業会社のインハウスへ
映像制作会社での経験を活かし、事業会社のインハウス映像クリエイターへ転職する道もあります。
インハウスでは、自社の商品やサービス、ブランドへの理解を深めながら、採用動画、サービス紹介、YouTube、SNS、広告クリエイティブなどを継続的に制作します。
撮影・編集の技術だけでなく、企画、進行管理、外部スタッフへの発注、社内関係者との調整など、制作会社で身につけた一連の経験を活かせる可能性があります。
制作会社では案件ごとに異なるクライアントの要望に応えるのに対し、インハウスでは一つの事業やブランドに長く関わり、映像を通じて事業成果に貢献する視点が求められます。映像を作ることだけでなく、「何のために作るのか」まで考えたい方に向いている選択肢です。
⑤ 専門性を高め、スペシャリストとしてキャリアアップする
マネジメントや職種変更だけがキャリアアップではありません。
撮影、編集、モーショングラフィックス、CG、カラーグレーディングなど、得意な領域の専門性をさらに高められる会社へ転職する道もあります。
スペシャリストを目指す場合は、使用できる機材やソフトだけでなく、得意とする表現、担当してきたジャンル、制作上の課題をどのように解決したかをポートフォリオで示すことが重要です。
今の会社に残るか、転職するかを判断するポイント
転職を考え始めたからといって、必ずすぐに会社を辞める必要はありません。
まずは、今感じている不満や停滞感が、現在の会社では解決できないものなのかを整理しましょう。
今の会社でもう少し経験を積む選択肢
- 近いうちに担当できる業務が広がる
- 希望する職種への異動や昇格の可能性がある
- 挑戦したい案件やジャンルに関われる
- 尊敬できる先輩から学べる
- まだ経験していない制作工程がある
- 不満の原因を上司や会社と相談できる
転職によって環境を変えることを検討したいケース
- 数年働いても担当業務がほとんど変わらない
- 希望するキャリアへの道筋が社内にない
- 得意なことや実績を活かせる案件がない
- 働き方や待遇について改善の見通しがない
- 会社の方向性と自分が作りたいものが大きく異なる
- 新しい経験を積みたいが、社内では機会を得にくい
大切なのは、「今の会社が嫌だから」という理由だけでなく、次の環境で何を実現したいのかまで言葉にすることです。
転職活動を始める前に準備したいこと
① 経験を棚卸しする
担当案件、役割、制作工程、使用ツール、関係者の人数、工夫したこと、成果などを書き出します。
自分にとって当たり前の業務でも、別の会社では高く評価されることがあります。反対に、社内独自の進め方を一般的なスキルだと思っている場合もあります。第三者にも伝わる言葉へ置き換えましょう。
② 次の転職で変えたいことを決める
年収、働き方、仕事内容、案件のジャンル、裁量、キャリアパスなど、希望条件に優先順位をつけます。
すべてを一度にかなえようとすると、求人を選びにくくなります。絶対に変えたい条件と、できればかなえたい条件を分けることをおすすめします。
③ ポートフォリオと職務経歴書を整える
ポートフォリオは作品を並べるだけではなく、各作品で自分が担当した範囲を明記することが重要です。
チームで制作した作品の場合は、企画、演出、撮影、編集、進行など、どこを担当したのかが分からなければ、採用担当者は実力を判断できません。
職務経歴書でも、会社の説明や案件名だけでなく、自分の役割と成果を具体的に伝えましょう。
◾️ 参考記事
📎リンクの羅列はNG。映像業界の転職で勝てるポートフォリオの作り方
📎映像業界の書類選考を通過するには？採用側が本当に見ているポイント
④ 転職を決める前から、早めに情報収集を始める
転職活動を始めるタイミングに、一つの正解があるわけではありません。在職中に求人への応募や選考を進め、次の勤務先が決まってから退職する方もいれば、仕事や体調などの事情から、退職後に時間を確保して本格的に転職活動を始める方もいます。
どちらの場合でも、求人を見たり、業界の動向を調べたり、自分の経験がどのように評価されるかを確認したりする情報収集は、早めに始めておくことをおすすめします。
情報を集めることで、企業から求められている経験や、自分に不足しているスキル、希望条件に合う求人がどの程度あるのかが見えてきます。すぐに応募・退職を決めなくても、今後のキャリアや転職活動の進め方を考える材料になります。
◾️ 参考記事
📎映像業界の転職で「失敗した…」を防ぐ！後悔しない会社選び5つのコツ
ADVISOR'S NOTE
映像業界で3〜5年働いた方とお話ししていると、
「ひと通り仕事はできるようになったけれど、この先が見えない」
「転職したい気持ちはあるけれど、自分の経験が評価されるか分からない」
という声をよく伺います。
20代後半は、これまで身につけた経験を活かしながら、次の専門性や働き方を選べる時期です。一方で、周囲が転職し始めたから、自分も急いで転職しなければならないということではありません。
大切なのは、経験年数だけで判断せず、今の環境で得られるものと、次の環境で得たいものを整理することです。
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「今が転職のタイミングなのか知りたい」
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という方は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。
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